はじめに：大底からのV字回復の時は来た！
皆さん、こんにちは！投資ブロガーの寅三です。最近、ゴリラ・テクノロジー（GRRR）のポジティブなIR（企業発表）がめちゃくちゃ賑やかになって参りました！
株価の方も、2026年3月末の9ドル台という大底からV字回復の兆しが見え、以前から書いてた通りの展開で、大逆転の時は来た！って感じです。
現在、５月29日、たった1日で15%超急騰で、終値20.48ドル到達。途中後半、ショートスクイーズも下の画像の通り発生し、いよいよ、空売り勢の尻にも火がつき始めた感があります。
市場の評価が段々と変わり始めているのを感じますね。やっぱり怒涛のホームラン連発の契約攻勢も凄いのですが、最新の電話会議Q1決算発表で、営業キャッシュフロー黒字化と、対前年比Q1売上55%増に到達。調整なしの純利益黒字化も近いという期待が、一層株価を押し上げている気がします。
信じたとおり、蟻の一刺しナンピン戦術が報われる展開で、胸熱の今日この頃ですが
「もう上がっちゃったか……」と指をくわえている投資初心者の皆さん、安心してください。
ゴリラの歴史、技術、そしてウォール街の裏金を紐解くと、「20ドル代なんて、未来の価値から見ればまだまだバーゲンセール中」だということがハッキリ見えてきます。
寅三流に、どこよりも分かりやすく、裏話満載でサクッと解説していきましょう！
１.エジプト5000年の扉を開けた「どこでも繋ぐ魔法」と「実戦の証明」
まずはゴリラが「死の谷（現金枯渇）」から大復活を遂げた、最初の歴史的ターニングポイントからお話しします。前回の記事でお伝えしたとおり、
2024年6月、ゴリラはワラント（株を買える権利）の値下げ行使と、合わせて行った「福袋作戦」で、約2,800万ドル（約42億円）の現金を一気に確保し、財布のピンチを脱出しました。その資金を引っ提げて向かったのが、2023年9月にスマートガバメント契約を結んだエジプトです。
ここでゴリラは、外部のネットから完全に隔離された超頭脳要塞、いわば「AIのゴリラピラミッド」を国家のド真ん中にブチ建てました。なぜ、歴史とプライドのあるエジプト政府が、新興企業のゴリラに国家機密を預けたのか？理由はシンプルです。
「限られた予算の中で、古い機材を活かしたまま、どこよりも安全なオーダーメイドの要塞を作ってくれたから」です。
おそらく、政府の担当者とジェイ（Jay）CEOの間では、こんな最高にシブい掛け合いがあったはずです。
エジプト担当者：「おい、一刻も早く我が国の政府ネットワークを丸ごとAI化して、サイバーテロからも守りたいんだ。……ゴ、ゴリラ？ 妙な名前だが、本当にやれんのか？」
ジェイCEO：「お任せください。我々には現場叩き上げのミドルウェア（IVAR）があります。お使いのレトロな監視カメラも、古いサーバーも、そのまま全部最先端のAI脳に繋いでみせますよ」
エジプト担当者：「素晴らしい！……ただ、大きな声では言えないが、国家予算といえども先進国並みのワガママな大金は出せないんだ。コストは抑えてくれよ？」
ジェイCEO：「ニヤリ。すべて想定内です。お客様の予算に完璧にフィットした、頑丈なオーダーメイド要塞をお届けします」
国の最高機密を扱う政府は、机上でのお勉強ができるだけのエリート企業（IBMやC3.aiなど）ではなく、「現場の泥臭い戦いで生き残ってきた本物の技術」しか相手にしません。
実はゴリラ、世界で最も激しいサイバー攻撃の猛攻を、日々C国から受けている台湾の発祥。ドローン兵器の技術が戦場で磨かれているウクライナと同じで、ゴリラのセキュリティ技術は「ハッカーとのリアルな殴り合い」の中で現在進行形で進化し続けているのです。
この「実戦証明済み」の雛形をエジプトで作ってみせたことで、世界中の国々が「俺の国にもあの要塞が欲しい！」と熱視線を送り始めることになります。
2. 三人の絶対王者をアゴで使う、天才の設計図
ジェイCEOが描いたソブリンAI（国家主権型AI）の設計図は、他社の技術をタダで使い倒す、まさに天才の陣形でした。
2023年7月、Meta（旧Facebook）が世界最高峰のAIの頭脳である「Llama 2」を無料で一般解放した瞬間、ジェイCEOのレーダーがビビッと反応しました。
それまでのAI（ChatGPTなど）は、中身がブラックボックスで、データが必ず米国のサーバーに送られてしまうため、国家機密を扱う政府は使えませんでした。しかしLlama 2なら、インターネットから完全に切り離した自国のサーバーに丸ごとダウンロードして、自分たち専用に育てることができます。
ジェイCEOは、この「オープンソース（無料の設計図）」という最強の武器を組み合わせ、国家が札束を叩いてでも買わざるを得ない「無敵の三位一体」を完成させたのです。
- 筋肉（NVIDIA）： 桁違いの計算パワーを持つ、最高峰のGPU（半導体）。
- 頭脳（Meta）： 無料で手に入る、無国籍の天才オープンソースAI（Llama）。
- 神経（Red Hat）： 政府基準の強固なサイバーシェルター（運用OS）。
🐯【寅三流の分析】無国籍の天才を、忠実な「愛国者」に育てる魔法
Llamaのプログラム自体は、世界中の誰もが無料でダウンロードできます。しかし、それを軍事レベルの金庫室（Red Hat）に入れ、NVIDIAの半導体をフル稼働させ、現地のボロいカメラやレトロな送電網と遅延なく連動させる「実装力」を持つ企業は、世界中でゴリラくらいしかありません。
「オープンソースという誰もが使える武器」を、「国家が買わざるを得ない要塞」へと加工して納品する。既製品の連なりを、オーダーメイドの国家級特注品に変えてしまう魔法＝この圧倒的なエンジニアリング力とB2G（対政府）への柔軟な営業力こそが、ゴリラの真の堀（モート）なのです。
ゴリラの技術陣は、生まれたての「無国籍の天才（Llama）」を自社の安全な地下要塞に隔離し、外部のネットを遮断したまま、その国の言葉、法律、歴史、最高機密データだけを猛勉強させます。
こうして誕生するのが、他国にデータが漏れるリスクがゼロの、その国のためだけに24時間眠らずに働く「完璧な愛国心を持った独自のAIの脳」なのです。
ちなみに、この国盗りドミノAIの中身は現在進行形で進化しています。2023年はLlama 2から始まりましたが、現在は最新の『Llama 4』へのアップデートが現場で急速に進行中。 脳みそが超省エネ仕様（MoEアーキテクチャ）になったことで、新興国のボロい送電網でも、さらにサクサク動く無敵のサイボーグ愛国将軍へと進化を遂げているとですよ。
「国のインフラは、インフレに勝る！不況よりも強い」。G7以外の新興国だって、自国の命運を握る主権AI（ソブリンAI）は、国家予算をつけてでも大急ぎで手に入れたい。
こうして、世界中で需要が爆発する「ソブリンAIの王」になるための開戦のゴングが鳴り響きました。
さぁ！世界の国策ど真ん中へいざ出陣！
3. 銀行員に激怒された前夜と、ウォール街をハメた「劇薬のワラント」
しかし、世界を相手にするスピード戦において、駆け出しの赤字企業だったゴリラには軍資金（キャッシュ）が致命的に足りませんでした。
国家レベルの契約を即座に結び、NVIDIAの最新GPUを数万枚規模で奪い合う超スピード戦において、一瞬の遅れは即死を意味します。急いで銀行に駆け込みましたが、マニュアル通りの銀行員からは「赤字企業には貸せません！」「AIのプログラムなんて担保になりません、売れる土地を持ってきてください！」と一発退場。
悩んでいる時間はない。スキを見せれば他社に契約を奪われる。
そこで2025年6月、ジェイCEOは株主からの批判を覚悟で、「アリエスカ（Alyeska Investment Group）」から1億ドル（約150億円）以上の現金を先払いしてもらうという、増資の劇薬（プレファンデッド・ワラント）を飲み干したのです。
この増資の発表後、市場の素人たちは「株が紙切れになる（希薄化）！」とパニックになり、株価は一時暴落しました。しかし、ここから見えるのが、ウォール街のクジラ（アリエスカ）を逆手に取り、事業拡大と天秤にかけた、ジェイCEOの冷徹な計算です。ゴリラのビジネスをビデオ解析ソフト屋さんから、ソブリンAIインフラストラクチャーに大変革させるための勝負所と踏んだからです。
9.9%の「魔法のマント」の裏側
その大勝負に挑むための軍資金の内容です。
2025年6月末（決済は7月2日頃）に発表された1億500万ドルの直接公募増資（Registered Direct Offering）に関するSEC提出書類（Form 6-K）および会社側の公式プレスリリースにおいて、以下の資金内訳が明確に記載されています。
| 調達項目 | 詳細データおよび条件 |
| 資金調達形態 | 登録直接募集(Registered Direct Offering) |
| 発行証券 | 6,000,000株の普通株式、またはその代替と しての事前出資型ワラント(Pre-funded Warrants) |
| 発行価格 | 1株あたり 17.50ドル |
| 総調達額 | 約1億500万ドル(募集代理人手数料および経 費控除前のグロス金額) |
| リードインベスター | Alyeska Investment Group, L.P.(出資額:1億 ドル)残り 500万ドルは既存大株主 |
| 募集代理人 | Titan Partners Group(American Capital Partnersの一部門) |
| 代理人報酬 | 120,000株のPlacement Agent Warrants(調 達株式総数の2.0%に相当) |
- 1億ドル：単一の新規機関投資家（Single new fundamental institutional investor）
- 500万ドル：既存の大株主（A large existing shareholder）※こちらは不明
このうち1億ドルを引き受けた「新規機関投資家」については、資料を読むと、2025年8月のSchedule 13G提出により Alyeska Investment Group, L.P. であることが特定できます。それが、下の画像です。
2025年8月14日に公開された、簡易版の大量報告書（米国証券取引委員会（SEC）に提出される書類。企業の株式を5％を超えて保有する投資家のうち、「企業の経営権を支配する目的がない」など一定の条件を満たす者が、通常の報告書（Schedule 13D）の代わりに提出する）で、はっきりと確認できます。
しかしながら、ここで違和感を感じてしまいました。これより、以前に報告された、ワラントのオファー内容がわかる目論見書では、普通株式数が、画像の数字と違うからです。
それが、下の画像、ワラントの募集内容を記載した目論見書（424B5：2025年７月２日）です。
目論見書には「2,529,946株の現物株を発行する」と書かれているのに、アリエスカが実際に受け取った現物株の数「2,244,232株」でした。
なぜ少なくなっているのか？
結論から言うと、保有する株式数を、9.9%以内に収めないとせっかく得た利益を奪われてしまう、とんでもないペナルティがあるからです。
詳細は以下のとおりです。
1. 保有株「寸止め」の数学的証明
増資直後の発行済株式数は「22,669,015株」でした。・・・目論見書にあり。
この9.99%（インサイダーにならない限界ライン）を計算してみます。
* 22,669,015株 × 9.99% ＝ **2,264,634株（限界ライン）**
では、先ほどのSchedule 13G（大量保有報告書）で見つけた、アリエスカの実際の保有株数を思い出してください。
* 13Gに記載されていたアリエスカの保有数 ＝ **2,244,232株**
見事に限界ラインを下回っています！
計算すると、2,244,232 ÷ 22,669,015 ＝ **「9.90%」**です。
彼らは計算間違いで10%を超えるリスクを避けるため、9.99%ではなく、さらに安全策を取って**「きっちり9.90%」**になるように現物株を受け取っていたのです。
なぜ「9.9%以内」という数字が、機関投資家にとって魔法の数字（手口だけが見えないマント）、になるのか。その裏側にある、狡猾かつ合理的な理由を整理します。
2. 「内部者（インサイダー）」という足枷を外す
米国証券法（Section 16）において、保有比率が**10%**を超えると、その投資家は「内部者」いわゆるインサイダーとみなされます。内部者になると、以下のような極めて厳しい「監視の目」にさらされます。
***Form 4の提出義務：** 株式を売買した際、**2営業日以内**にSECへ報告しなければなりません。つまり、「今日売った」「今日買った」という動きが、ほぼリアルタイムで全世界に丸見えになります。ヘッジファンドにとっては、絶対に手の内を見せたくない避けたい制約です。市場の注目を浴び、過度に警戒されると、今度は17.5ドルを超える局面を自らつぶして、売るタイミングを逃してしまいます。
***短期利益返還規則（Short-Swing Profit Rule）：** 取得から6ヶ月以内に得た利益を会社に返還しなければならないという、ヘッジファンドにとっては利益ゼロになりかねない、致命的な制限がかかります。
だから、これら、全てを解決する9.9%の魔法のマントが欲しいのです。
9.9%にとどめることで、彼らは「大株主」としての力（ワラント等）を持ちながら、**「いつ、どのタイミングで、何株売った（あるいは空売りした）か」をリアルタイムで報告する義務から逃れている**タネがばれない手品師に化けられるのです。
アリエスカが仕掛けた、ノーリスクの「マジックショー」
軍資金を手に入れたゴリラが、2025年9月にFreyr社との大型契約へ突っ走る裏で、アリエスカは、仕込んできたワラントのガトリング砲でハチャメチャにサヤ抜きを始めました。
彼らが狙った「出口」は、好材料で株価がハネ上がった次の3つのポイントです。
- A：7月9日（24.7ドル） NVIDIA公式ソリューションパートナー認定で+14.2%暴騰
- B：9月17日（21.48ドル） Freyr社との14億ドル規模のAIデータセンター発表で+13.13%急騰
- C：10月8日（21.42ドル） 量子耐性SD-WAN発表の直後に14.49%急騰
個人投資家が好ニュースに飛びついて買い上がってきた瞬間、アリエスカの冷徹なアルゴリズムが火を噴きます。彼らの手口はこうです。
- 高値での空売り： 株価が24ドルに上がった瞬間、手元のワラントを行使する時間を待たずに、まず市場で大量の「空売り」を浴びせて、24ドルでの売却益をロックします。
- 0.01円で新株引き出し： 空売りを返済するために市場から株を買い戻す……なんてことはしません。手元のワラントをピッと行使して、会社から直接、1株0.0001ドル（ほぼタダ）でピカピカの新株を引き出します。
- 現物返却でノーリスク利益確定： 引き出した新株をそのまま証券会社にポンと返却（現渡し）して空売りを清算。
- 彼らの儲け： 24ドル（空売り） － 17.5ドル（最初の先払い原価） ＝ 1株あたり約6.5ドルの丸儲け！総額なんと約50億円ほどの利益の可能性あり‼️
株価がその後いくらに暴落しようが、彼らの利益は「24ドルの瞬間」に確定しているため、踏み上げの恐怖はゼロ。イナゴ投資家の買いを、ワラントの弾幕で叩き潰し続けたからこそ、あの忌々しい上ヒゲの暴落チャートが形成されたのです。しっかり利益のさやを抜いた後、アリエスカは、ゴリラから去っています。
「なんだ、やっぱりゴリラはウォール街のおもちゃなのか」とガッカリしないでください。物語はここからが最高に面白いところです。
では、アリエスカが受け取らなかった、9.9%をはみ出た「約28万株」はどこへ行ったのか？
目論見書には「2,529,946株の現物株を販売する」と書かれていたのに、アリエスカが実際に受け取った現物株は「2,244,232株」でしたよね？
* 2,529,946 － 2,244,232 ＝ **285,714株（はみ出た分）**
では、引き算で残った「285,714株」は誰のものか？
残りの「28万株」の真の持ち主
これこそが最初に1億500万ドルの直接公募増資（Registered Direct Offering）に関するSEC提出書類（Form 6-K）で触れた**「もう一人の既存株主（500万ドル分の投資家）」が全額現物で買い取った分**です。この投資家は規模が小さいため、9.9%ルールを気にする必要がなく、すべて現物で受け取れました。
アリエスカの現物： 2,244,232株
既存株主の現物： 285,714株
合計現物発行数： 2,529,946株 （←目論見書の記載と完全一致！）
4. クジラが暴れた焼け跡で見つけた「真の同志」と「爆発する未来」
目論見書をよーく読むことで、アリエスカが9.9%ルールで受け取れず「はみ出た285,714株」を、アリエスカと同じ17.5ドル、しかも「ワラントのオマケなしの全額現物（完全ノーガードのロングポジション）」で引き受けた「既存の大株主（500万ドル分の投資家）」が裏にいることがわかります。
もし、近々株価が暴落するだけの詐欺企業なら、保険（ワラント）なしで17.5ドルで株を買い増すなんて正気の沙汰ではありません。会社の内情や、ジェイCEOが裏で進めている東南アジアの進捗を誰よりも知っている「内部の人間」が、「アリエスカが去った後の未来の価値を考えれば、17.5ドルでも安すぎる」と確信して、身銭を切ってついてきたのです。
おそらく、こんなやりとりがあったのではと妄想します。
CEOと既存株主の「極秘ミーティング」
舞台： シリコンバレーのゴリラテクノロジー本社、あるいは高度に暗号化されたオンライン会議。
時期： 2023年7月、アリエスカとの1億ドル契約が最終合意に至る直前。
Jay CEO（ジェイ）：
「長年我々を支えてくれている貴方に、一番に伝えておきたい。アリエスカという巨大なクジラから、1億ドルの資金調達の目処が立った。」
既存株主：
「1億ドル！？ゴリラの企業規模からすればとんでもない巨額だが……アリエスカが相手となれば、ただの純投資ではないだろう？彼らはワラントと空売りを駆使してサヤを抜きに来る。市場は希薄化の恐怖でパニックになり、株価は間違いなく一時的に暴落するぞ。」
Jay CEO：
「その通りだ。彼らは冷徹に利益を確定して去っていくだろう。しかし、私にはどうしても今、この『1億ドルの現金（キャッシュ）』が必要なんだ。
エジプト政府との『ソブリンAI要塞』の契約、そしてインドという巨大なオセロ盤をひっくり返すための準備。これを完遂するには、どうしても今のうちに開発資金と運転資金を確保しておかなければならない。
これは単なるIT工事ではない。一度入り込めば解約不可能なRed Hat基盤の『GPUaaS（継続課金）』を世界中に張り巡らせるための、最初で最後の勝負なんだ。」
既存株主：
「なるほど……。クジラに一時的に株価を荒らされる代償として、国家インフラという『永遠にキャッシュフローを生み出し続ける絶対的な資産』を手に入れるというわけか。」
Jay CEO：
「市場の素人たちは、目先の希薄化と株価下落だけを見てゴリラを『終わった会社』だと売り叩くだろう。だが、我々が裏で構築している『終わらない収益システム』の真の価値を知っているのは、貴方だけだ。クジラが暴れる前に、貴方にはどう動くか決めてほしい。」
既存株主：
「ふっ、面白い。目先の株価の乱高下など、システムが完成した後の巨大な利益率（EBITDA 40%超え）を思えばただのノイズに過ぎない。クジラが去った後、真の果実を頂くのは我々だ。……追加で500万ドル出そう。アリエスカと同じ17.50ドルで、全額現物株でよこしてくれ。」
「それって、長期目線でゴリラの未来を信じて、18.74ドルの平均取得単価から下を、底値のそこまでずっと地味に買い増している自分（寅三:1514株→現在1520へ微増）と同じスタンスやないかい！」と、私は嬉しくなってしまいました。まだまだ小僧メンタルの寅三ですが、ちいっとばかり成長！アリエスカの下落要因が去ったあとは、元々、17.5ドル付近が、ゴリラの現在のベースとなる株価だと信じて今も、地味に買い増し中です。
しかし、このアリエスカとの悪魔の契約があったからこそ、2025年９月のFryerとの東南アジア３年14億ドル、2026年３月インドYottaとのソブリンAI 追加含めて33億ドルの契約が勝ち取れたのです。
希薄化といっても、他の新興企業と比較しても、3,000万株未満は非常にタイト。Jay CEOも今後、資金調達のための希薄化は行わないとの発言とおり、ゴリラ株は天国行きのプレミアムチケットになると信じています。
5.【2032年売上30億ドル】はただの野望ではない
つい先日（2026年5月26日）、インドネシア国営通信最大手の子会社であるNeutraDCとの「5年間で20億ドル（年平均4億ドル）のAIデータセンター容量契約」が公式に大発表されましたね！
これまで私たちが分析してきたゴリラのポテンシャルロジックが、一寸の狂いもなく現実化しました。
今回の18MWの電力枠をフル稼働させるだけで、今のゴリラの年間売上高（約1億ドル水準）は2倍〜3倍に跳ね上がります。しかも、彼らは今後1年で「150MW〜200MW」の電力を東南アジアで囲い込む戦略です。今回の20億ドルは、まだ最初の一歩に過ぎません。正直、スケール感が化け物すぎて、夢でもみているのかと思ってしまいますが、ゴリラは本当に、夢ある会社ですね。この注目契約については、今後さらに、詳細を深掘りしていきます。
すでに種をまいた、「台湾の実戦データ」「エジプトのピラミッド要塞」「タイのスマートグリッド」「Fryerとの東南アジア３カ国14億ドル」「インド（Yotta）の５億ドル＋28億ドル超への超巨額契約」。さらに自前のタイ、コラートもありますが、これらが一斉に回り始める未来を計算すると、寅三の脳内にはこんな指数関数的な黄金の売上ロードマップがクッキリと見えています。
📈 2026年度：大化けの「助走」開始
- 予想売上高：約1.8〜2億ドル （会社発表上限へ迫る）
- 予想純利益：約3,000万ドル
- 予想EPS：$1.08（3,000万ドル ÷ 2,765万株）
- 予想株価（PER20倍）：約$21.6（時価総額：約6億ドル）
🚀 2027年度：ユニコーン領域へ！指数関数的成長
- 予想売上高：5億〜8億ドル （Fryer・インドYotta・インドネシア Neutra）
- 予想純利益：約1億ドル
- 予想EPS：$3.61
- 予想株価（PER20倍）：約$72.4（時価総額：約20億ドル）
🌋 2028年度：コラート砲の炸裂！テンバガーは単なる通過点、市場評価AIインフラのOS
- 予想売上高：20億〜25億ドル（タイコラート、中東・南米※グローバルエッジファンド案件）
- 予想純利益：約3億ドル〜3.75億ドル
- 予想EPS：$10.84〜$13.56
- 予想株価（PER25倍）：約$271〜$339（時価総額：約80億ドル）
👑 2030年度〜2033年度：ソブリンAIの世界覇権へ、マッキンゼー試算2030年ソブリンAI市場（5,000億〜6,000億ドル）
- 予想売上高：30億ドル〜50億ドル (世界シェア1%程度獲得)※先進国での重要インフラAI化、グローバルサウス地域の他国契約獲得＋過去大型契約の継続課金収入、民間等への横展開
- 予想純利益：約4.5億ドル〜7.5億ドル
- 予想EPS：$16.27 〜 $27.12
- 予想株価（PER25倍）：$406〜 $678（時価総額：約135億ドル）
株式数が増えたとはいえ、2028年に株価が250ドルを超えてくるこのポテンシャル……。現在の20ドル台という株価がいかに「とんでもないバーゲンセール」で初動に過ぎないかが、リアルな数字でも証明されましたね！
これに、これから本格化する中東、南米、そして生活インフラがボロボロな欧米の「野戦病院」での縫合手術とも言える、レトロ設備AI化の横展開が加われば、この数字すら控えめな通過点になります。
つまり、どういうことかというと、「デジタルとアナログ機器が乱立する、ジャングルを束ねる専門医のアストリコスと、現場叩き上げのスキルがIVARの武器だ。アストリコスの電力スマート化OSが、レトロ送電網の電圧をハッキング（超高速調整）し、 天才的なメスさばきでソブリンAIと電力網をつないでいく。二つがクロスするシナジーの名は、ゴリラーX。」（※ドクターX：田口トモロヲのナレーション調で🎵）
そのゴリラーXの技術を持って、グローバルサウス発、先進国行きのパスポートが売上50億ドル行きを可能にすると思います。
🐯 寅三からの最終メッセージ：伝説の投資家・遠藤四郎の教えに学ぶ
現在のゴリラの時価総額（約5億ドル水準）と、目の前にある契約規模（インドだけで33億ドル、インドネシアで20億ドル）の異常な引き離され方。これこそが、市場の無知がもたらした最大の歪みであり、チャンスです。
昭和〜平成の伝説の個人投資家・遠藤四郎氏は、「人気のない時、下がった時に、将来の成長を信じて地味に株数を集めまくり、大株主（オーナー）の道を目指すことこそが株式投資の本道である」と教えてくれています。
目先の数ドルの値動き（値幅）に一喜一憂して右往左往するトレーダーは、アリエスカの超高速アルゴリズムの餌食になって終わりです。しかし、一度入り込んだら安全保障上絶対に解約できないRed Hat基盤の「インフラOSの運営権（定期収入）」をゴリラが世界中で強奪している真の価値を知っている私たちは、どっしりと構えていればいい。
私は予算の範囲内で、平均取得単価（18.74ドル）より安いうちに地味に指値を入れて株数を積み増し続けていましたが（現在1,514株！）、今回の急騰でついに取得ラインを完全突破！ しかし、ここで浮かれて売るような小僧メンタルは卒業です。遠藤四郎氏の教え通り、ゴリラの真の価値（国家インフラのOS独占）に対して株価がまだまだ不当に安いと判断すれば、これからも冷徹に買い増しを狙っていく所存です。
市場がまだこの無限の可能性の計算に追いついていない今、この「物理AI投資曼荼羅」の完成を、ガチホのまま、ただ静かに、そしてワクワクしながら待ち受けようではありませんか！
次回の記事では、いよいよ発表される最新決算の「数字の裏側」をさらにディープに解剖していきます。お楽しみに！
